エステサロン開業に必要な資金は？ケース別相場と開業資金を抑える方法

特別な資格がなくても開業できるエステサロンですが、実際の開業資金については事前に確認しておきたい方が多いのではないでしょうか？

今回は、エステサロン開業に必要な資金相場と、開業形態別の開業資金やサロン運用資金についてまとめました。開業資金を抑えて安く開業する方法についてもご紹介いたしますのでご参考にしてみてください。

エステサロン開業に必要な資金

一般的に、エステサロン開業には100〜500万円ほどの資金が必要と言われています。

必要な開業資金にバラつきがあるのは、設備と物件によって大きく費用が異なるためです。

ハンドオンリーの施術方法であれば設備費用を抑えることができますが、脱毛やハイフなどのエステ用業務機器を使用してのメニューを展開したい場合はマシン費用によっても初期費用が大きく変わります。

エステ用業務機器の相場は1台あたり150〜500万円と言われていますので、マシンを導入して開業する場合は、500〜1,000万円ほどの開業資金を見積もっておくと良いでしょう。

また、自宅の一部をサロンとして開業する場合は物件費用がかからず低コストで開業できますが、店舗用にマンションの一室を借りたりテナントを借りたりする場合、家賃や敷金・保証金などの物件取得費用がかかります。

開業形態別に必要な開業資金について見ていきましょう。

開業形態別エステサロン開業に必要な資金

エステサロンの開業形態は大きく以下の方法があり、必要な開業資金が異なります。

それぞれの開業スタイル別に、必要な資金について詳しく見ていきましょう。

自宅でエステサロンを開業する際に必要な資金

自宅でエステサロンを開業する場合は、物件取得費や月々の家賃支払いが必要ないため最も低コストで開業することができます。

自宅エステサロンの開業資金は70〜110万円程度と言われ、業務用エステ機器を導入する場合は約220〜610万円となります。（業務用エステ機器1台導入の場合）

業務用エステ機器1台を導入する場合の開業資金目安

一般的に、自宅エステサロンの内装費は平均20万円程度と言われており、内装にこだわりたい場合は30万円ほどかかるようです。

広告宣伝費は、SNS発信やホットペッパービューティーに登録する際に必要なサロン撮影費用やチラシ・POP作成費用です。

個人サロンの場合はSNSで宣伝している方も多く、本格的にホームページで集客する場合にはホームページ作成費用として50〜100万円程度かかる場合もあります。

自宅エステサロンで開業する場合には、施術用ベッドやカウンセリングに必要なテーブル・椅子などの家具などの大型備品や、消耗品（化粧品・タオル・シーツ）、内装費を抑えることが重要です。

賃貸マンションでエステサロンを開業する際に必要な資金

賃貸マンションでエステサロンを開業する場合は、敷金・礼金・仲介手数料・前家賃などの物件取得費がかかります。

賃貸マンションで開業する場合の開業資金は約150〜200万円程度と言われ、業務用エステ機器を導入する場合は約300〜700万円となります。（業務用エステ機器1台導入の場合）

※物件取得費…敷金を家賃2ヶ月分、礼金・仲介手数料・前家賃をそれぞれ家賃1ヶ月分と想定した場合。

業務用エステ機器1台を導入する場合の開業資金目安

賃貸マンションの場合、大きな工事を行うことは出来ないため内装費がかからない場合もありますが、当面の家賃や光熱費として家賃3ヶ月分は確保しておいたほうが良いでしょう。

また、自宅サロンの場合は洗濯機やパソコンなどの家電類がかからないケースがありますが、賃貸マンションで開業する場合は家電類の予算も確保しておくことをオススメします。

賃貸マンションでエステサロンを開業する場合には、施術用大型備品や、消耗品、内装費、家電類などの支出を抑えることが重要です。

テナントを借りてエステサロンを開業する際に必要な資金

テナントを借りてエステサロンを開業する場合は、仲介手数料・前家賃のほか保証金・内装工事費などの物件費用がかかります。

テナントを借りて開業する場合の開業資金は約480〜520万円程度と言われ、業務用エステ機器を導入する場合は約630〜1,020万円となります。（業務用エステ機器1台導入の場合）

※物件取得費…仲介手数料・前家賃をそれぞれ家賃1ヶ月分、保証金を家賃6ヶ月分と想定した場合。

業務用エステ機器1台を導入する場合の開業資金目安

テナントを借りてエステサロンを開業する場合は、居抜き物件でない限り内装工事が必要となり、自宅やマンションよりも店内面積が広く客数も増えるためスタッフを数人雇う必要があります。また、業務用エステ機器1台では見込み客数をカバーできない場合は複数台導入することも考慮しておきましょう。

テナントを借りてエステサロンを開業する場合には、居抜き物件にすることで内装工事費を抑えることができますので、開業資金を抑えたい場合はサロンの居抜き物件を探すと良いでしょう。

エステサロン運営に必要な資金

開業資金のほかに留意しておきたいのが運用資金です。

エステサロンを開業するのに必要な資金として、最低200万円は必要ではないでしょうか。さらに、開業からしばらくは利益が出なくてもやっていけるだけの資金を残しておきたいので、平均300～400万円は必要になってくるでしょう。
引用元：エステサロンの開業にはいくらかかる？サロンの開業や経営について知っておきたいこと

エステサロン運営に必要な項目は以下の通りですが、運営資金は100〜200万円と見積もっておくと良いようです。

• 賃貸物件であれば毎月の賃貸料や光熱費
• 従業員を雇う場合は人件費
• 電話やインターネット費用
• タオルやペーパー類などの消耗品
• 広告宣伝費

広告宣伝には、ホットペッパービューティー、チラシのポスティングやダイレクトメール、InstagramやTwitterなどのSNS、それらに加えてホームページやブログなどがあります。

広告代理店やWEB制作会社、コンサルティング会社に集客宣伝を依頼する場合には、ホームページ制作費50〜100万円、毎月のコンサル費用5万円〜がかかる場合もあります。

エステサロンの開業資金を抑えて安く開業するには？

エステサロンの開業資金を抑えるには、金融機関の融資を受けたり助成金・補助金制度を活用するとよいでしょう。

1.金融機関の融資を受ける

画像引用元：日本政策金融公庫

エステサロンの開業が初めての独立の場合、銀行でお金を借りるのは難しいと言われていますが、日本政策金融公庫が提供する「女性・若者・シニア起業家資金」は事業開始から概ね7年以内の35歳未満か55歳以上の女性であれば年齢を問わず融資が受けられます。

「女性・若者・シニア起業家資金」の融資限度額は7,200万円（うち運転資金4,800万円）となっておりエステサロンの開業資金を補うことができます。

35歳未満か55歳以上の女性に該当しない場合は、同じく日本政策金融公庫が提供する「新規開業資金」を検討されても良いかもしれません。

融資を受ける際に必要な書類は以下の通りです。

日本政策金融公庫の融資制度一覧はこちら＞

2.助成金・補助金制度を活用する

画像引用元：補助金とは？助成金との違い、中小企業向けの補助金リスト、申請方法

国や自治体が独自に設定している助成金・補助金制度を活用することで開業資金を抑えることが可能です。

• 助成金…受け取るための要件を満たしていればほぼ支給されます。
• 補助金…申請件数に条件がありますので審査が通れば支給されます。

助成金や補助金は、国や地方公共団体、民間団体などから支出され、原則返済不要ですので開業時にぜひ活用したい制度の一つです。

開業時に活用できる助成金・補助金制度には、

創業時に必要な経費の一部を国や地方公共団体が補助してくれる創業助成金（限度額100〜300万円）や、クラウドサービスの導入・初期費用、ホームページ作成費用などを補助してくれるIT導入補助金（限度額30〜450万円）などがあります。

助成金・補助金制度は、申請期間が決まっているものが多く、期限を過ぎると次年度の申請となりますので留意しておきましょう。

エステサロン開業に使える助成金・補助金について詳しくはこちら＞

3.エステ用業務機器メーカーの開業支援を活用する

画像引用元：Dr.Visea

エステ用業務機器を販売しているメーカーの中には、助成金・補助金制度に精通している専門家が提携して開業支援を実施しているメーカーもあります。

脱毛機やハイフ機器、痩身機器、美顔器などのエステ用業務機器を販売している株式会社Dr.Viseaでは、マシン購入者への開業支援に力を入れており、銀行からの融資を受けやすくしたり助成金・補助金制度の申請をサポートしています。

開業サポートに強いメーカーからマシンを購入することで、開業資金を抑えるためのノウハウや集客支援、融資や助成金・補助金申請に必要な事業計画作成のサポートをしてもらうことが可能です。

また、業務用エステ機器は100〜500万円が相場となっていますが、ローン・リース・レンタルで導入できるメーカーから購入することで開業資金を抑えることができます。

先述した株式会社Dr.Viseaでは、セルフエステでも使用できる脱毛機器・痩身機器・美顔器機など幅広いマシンを展開しており、ローン・リース・レンタルの場合初期費用0円で購入することができます。

Dr.Viseaのサポート内容について詳しくはこちら＞

まとめ

今回は、エステサロン開業に必要な資金相場と、開業形態別の開業資金やサロン運用資金、安く開業する方法についてご紹介しました。

エステサロンの多くは、開業から3年以上経営を続けることが難しく、3年以上経営できるサロンは全体の約1割と言われています。

開業しても資金繰りや集客がうまくいかずに廃業してしまうケースが多くありますが、開業支援や集客支援に強いエステ用業務機器メーカーからマシンを購入することでサロン運営をサポートしてもらうことができます。

「経営知識に乏しく開業できるか不安・・・」

「運営していけるか不安なので並走してくれるパートナーが欲しい」

という方は、開業サポートや集客支援に強いエステ用業務機器メーカーからマシン導入を考えてみても良いかもしれません。

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